「nosy」とパイプドビッツの「スパイラル®」が連携

株式会社神戸デジタル・ラボ
株式会社パイプドビッツ

神戸デジタル・ラボの「nosy」とパイプドビッツの「スパイラル®」が連携
~ AI分析で届けたい情報と顧客ニーズをマッチングし、アプローチの最適化を実現 ~

株式会社神戸デジタル・ラボ(兵庫県神戸市中央区、代表取締役 永吉一郎、以下「KDL」)と株式会社パイプドビッツ(東京都港区、代表取締役社長CEO 林哲也、以下「パイプドビッツ」)は、クラスタリングオートメーションツール「nosy」と情報資産プラットフォーム「スパイラル®」が、本日2017年9月4日より連携ソリューションの提供を開始したことをお知らせします。
本ソリューションにより、新商品やセミナーなど訴求したいコンテンツに興味関心を持つユーザーをAI分析で分類し、事前に把握できることでより精度の高いアプローチが可能となります。

■ 背景と目的

ライフスタイルが多様化する現代において、消費者の関心も日々変化し続けています。購買履歴や閲覧履歴などの行動データによって消費者の行動を把握することは容易で、データを基に次のアプローチを決める技術は発展しています。しかし、データの少ない消費者の潜在的ニーズを把握することは難しく、マーケティングの現場では”経験と勘”を頼りにアプローチすることが多いのが現状です。

本ソリューションは、マーケティングサイクルを最適化するクラスタリングオートメーションツール「nosy」と、CRM機能を兼ね備えたメール配信システム「スパイラル®」を連携することにより、AIによるデータ分析で届ける情報にマッチする顧客層を自動で抽出し、データが少ない消費者に対しても一人一人に最適なアプローチをすることが可能となります。

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(1)送りたいメールの内容にマッチする顧客層を自動抽出

顧客情報や購買履歴、アンケート結果、SNSへのアクション履歴等を「nosy」に登録すると、AIエンジンにより顧客の興味関心を分類します。そのため、例えばメールで新商品の案内をする場合にその商品に興味関心の高い可能性があるリストを作成することができるため、一斉配信と比較してクリック率やPV数の上昇が期待できます。

(2)インサイドセールスを効率化!抽出ワードを入れるだけでアプローチリストを出力

電話でセミナー集客をする場合、セミナーに関連するキーワードを入力するだけで、そのキーワードに興味関心を持つ可能性の高いリストを出力することができ、効率的なアプローチが可能となります。
詳細については、パイプドビッツの知見やサービス、ソリューションなどを解説・紹介する「見テ知ル」サイトにて紹介しておりますので、ご覧ください。

◎「お役立ち情報 見テ知ル」はこちら

■「nosy」とは

nosyは、メール配信、マーケティングオートメーション、SNS運用、プライベートDMP活用などと連携することで、マーケティングサイクルを最適化するサービスです。
自社で保有するデータ(顧客マスタ、商品マスタ、コンテンツ、購買履歴、レビュー、アンケート結果、問合せ履歴、自社SNSへのアクション履歴等)をnosyに登録すると、自動的に消費者を興味関心ベースでクラスタリングし、自社の訴求したいコンテンツとマッチングが行われます。
このマッチング結果は、API、もしくはレポートにて提供され、マーケティング業務に活用できます。

◎「nosy」はこちら

■「スパイラル®」とは

「スパイラル®」は、官公庁、金融、サービス、教育機関など、幅広い業種・業態のお客様にご利用いただいている国内最大規模の情報資産プラットフォームです。販売促進やCRMにおける顧客情報から、給与明細のような従業員情報まで、皆様からお預かりする様々な重要情報資産を安全なプラットフォームで管理しています。

◎スパイラル®はこちら

※プレスリリースに記載されたサービスの価格、仕様、内容、お問合せ先などは、発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。あらかじめご了承ください。

■株式会社パイプドビッツ概要

官公庁、金融、サービス、教育機関など、幅広い業種・業態のお客様にご利用いただいている国内最大規模の情報資産プラットフォーム「スパイラル®」をはじめ、情報資産プラットフォームを活用したソリューションを提供しています。「情報資産の銀行」というビジョンを掲げ、顧客情報や製品情報、会計情報など、現代社会で最も重要な資産のひとつである「情報資産」を、インターネットを通じてお客様から安心・安全な環境でお預かりし、有効活用していただくサービスを展開しています。

所在地  : 東京都港区赤坂2丁目9番11号 オリックス赤坂2丁目ビル
代表者  : 代表取締役社長CEO 林 哲也
資本金  : 506,937千円(2016年8月末現在)
事業内容 : 情報資産プラットフォーム事業、広告事業、ソリューション事業
URL    : https://www.pi-pe.co.jp/

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