DXを推進する企業に必要な「DX人材」を育てる

エンゲージメントリード Collaboration Salesの元野です。

前回は「日本におけるDXの定義について」というタイトルで、日本での「DX」という言葉の定義についてご紹介しました。
今回は、DXを推進する企業には何が必要と考えられているか経済産業省の「DXレポート２　中間取りまとめ」を元にご紹介します。

DXを推進する企業に必要な要素

DXを推進する企業には何が必要なのでしょう。業務に即したソフトウェアや、オンラインで状況がわかる仕組みでしょうか？

確かに、企業のDXを実現するためにはこのようなITシステムが必要な場合もあります。ただ経済産業省は、企業の目指すべき方向として以下の様に記載しています。

企業が競争上の優位性を確立するには、常に変化する顧客・社会の課題をとらえ、「素早く」変革「し続ける」能力を身に付けること、その中ではITシステムのみならず企業文化（固定観念）を変革することが重要

DXは対応したら終わりというものではなく、変革し続けるものなのです。
では企業が変革し続けるにはどうすればいいのでしょうか？

必要なのはDX人材

「DXレポート２　中間取りまとめ」には「DX人材」を確保し、絶えず変革し続ける必要があると記載されています。

引用：「DXレポート２　中間取りまとめ」

一度変革しても、５年後、10年後には進め方もシステムも古くなっている可能性があります。自社内にDXを推進していくための人材を確保（育成）し、時代に合わせて絶えず変革し続けなければならないということです。

かなりハードルが高い要求ですね。。。

このようなDX人材はニーズが高く、外部から採用するのは難しいのが現状です。今後は自社で継続して高い技術力を持つDX人材を育成する必要があります。

KDLの人材育成サポート

KDLでは近年、人材育成をサポートしてほしいというご依頼をいただくことがあります。一例をご紹介しましょう。

ある企業ではIoTデバイスを活用したDXを推進するためのソフトウェアを開発することになりました。

従来、プログラミングができる人材は確保されていたのですが、クラウド開発やアジャイル開発の経験がありませんでした。そこで、KDLがクラウドでの開発手法や最新の開発手法を教育するお手伝いをさせていただきました。

サポートの範囲としては以下のとおりです。

エンドユーザが使用するフロント画面はKDLが担当し、エッジデバイス（IoTデバイス）からのデータ収集・加工などはお客様が担当されました。今後は、お客様が自社でシステムの運用も含めて推進されます。

お客様の強みを生かしたITシステムを開発する際に、お客様だけでは技術・経験的にご不安がある部分を、KDLがサポートさせていただきます。

今後もこのようなニーズは増えてくるように感じています。

KDLでは顧客のニーズにこたえるために様々な形でサポートさせていただいております。自社でDXを推進したい企業様はお気軽にお声がけください。