なぜ「DX」しなければならないのか

こんにちは、Engagement Leadチームの立花です。

普段は、「体験をデザインする」をテーマにお客様が運営するWEBサイトのコンサルティングや最適化支援、広告運用、サービスの企画立案に至るまで幅広く色々なお仕事をしています。

我らがEngagement Leadチームで、もっと多くの人にデジタルトランスフォーメーション（DX）やKDLが提供するデジタル・コラボレーション（DC）を身近に感じていただき、DX/DCがこれからいかに重要になってくるのかを知ってもらおう！KDLの考えるDX/DCについて発信していこう！と、この度KDLブログでそれらをテーマに執筆することになりました。

こちらは、その記念すべき1記事目です。（わーぱちぱち

せっかくの1記事目なので、今更感もありますが、改めて「なぜ「DX」しなければならないのか」について、書いていきます。

そもそも「DX」とは

DX（Digital Transformation/デジタルトランスフォーメーション）は、2004年にスウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授によって提唱された、「進化し続けるテクノロジーが人々の生活を豊かにしていく」という概念です。

Digital Transformationを直訳すると「デジタル変換」という言葉になりますが、”変換”というよりも”変革”という言葉の方が意味としてはしっくりきます。DXがもたらすのは物事の”変換”ではなく、デジタル技術による”破壊的な変革（デジタル・ディスラプション）”、すなわち既存の価値観や枠組みを根底から覆すような革新的なイノベーションです。

“進化したデジタル技術を浸透させることで、人々の生活をより良いものへと変革すること”

これがDXです。

なぜ「DX」しなければいけないのか

では、なぜ「DX」をしなければいけないのでしょう。

経済産業省が2018年12月に発表した「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン（DX推進ガイドライン）」によると「デジタルトランスフォーメーションが進まなければ、2025年以降に年間最大12兆円の経済損失が生じる可能性がある」と書かれています。さらに「企業は生き残りのために、新しい環境にあわせて自社ビジネスを変革しなければならない」とも書かれています。

スマートフォンの登場により、人々の行動が大きく変わりました。ここ十数年でデジタル化が急速に進み、もはやデジタル技術なしでは新しい価値を生み出すことは難しいところまで来ています。また、デジタル技術の活用によって、既存業務の効率化を果たし、人手がかからないビジネスモデルを確立することが実現できるため、DXは不足した労働力を補う対策としても期待されています。

つまり、今までのレガシーシステムからビジネス変革を行えない企業は競争に勝てません。
同時に日本の企業がDXを行わない場合、日本全体の競争力の低下にも繋がります。

これからの時代に企業が生き残るためにはDXが必須と考えられます。

DXのメリット

DXを進めることで企業には様々なメリットがあります。

業務の効率化・コスト削減が可能

例えば、日々パソコンで手入力していた単純作業等を自動化するシステムを導入することで、作業時間を短縮できます。また、ヒューマンエラーもなくすことができるので、全体の業務効率が上がります。

それに加え、コスト削減も期待できます。人件費はもちろんのこと、DXを推進する際、現行の業務プロセスを可視化・分析することで、不要なフローの削減や経費の見直しを行うことができます。つまり、DXを進めることは企業全体のコスト削減にも繋がります。

ユーザーの消費行動の変化に伴う対応が可能

DXは単なる業務のデジタル化ではありません。DXによって事業や業務のデジタル化が進んでいくと、IoTやSNSを通して顧客の情報を収集し、データ活用することができます。データを活用した新しい取り組みを始めることで、顧客ニーズの変化をいち早く捉え、市場の変化や消費行動の変化に柔軟に対応できるようになります。

最先端デジタルテクノロジーを駆使し、新たなビジネスモデルを考えることで、DX化が進み、今後の急激な社会の変化についていくこともできるようになります。

従業員の働き方改革が実現可能

DXを進めることで、一部の業務がデジタル化します。これにより、従業員の働き方改革が実現することもメリットの一つです。働き方に大きく影響するツールを取り入れることで、リモートワークやテレワークができるようになり、情報共有や連携がスムーズになり働き方が変わります。

どうやって「DX」すればいいのか

経済産業省の推進によってDXが重要視され、新型コロナウイルス感染症防止対策としてリモートワーク・テレワーク推奨などの環境の変化もあり、近年では多くの企業がDXの推進に着手しています。

しかし、既存のシステムが過度なカスタマイズにより複雑化・ブラックボックス化している、部署ごとに仕組みが異なるため全社のデータをうまく活用できないなど多くの課題があり、なかなか進んでいないのが現状です。

「じゃあ自社でDXを進めていくためにはどうすればいいの？」というみなさんの疑問については、次回の飯塚さんの記事でお応えします。

お楽しみに！

筆者：立花理江

エンゲージメントリードデジタルかかりつけ医